今日は午前中、「労務事情」（産労総合研究所）誌に連載している「元・人事労務屋の企業訪問」の取材に出かけます。今回で３０回目となりますが、ベンチャー企業の経営者を訪問します。明日もまた別の雑誌の依頼で、大手百貨店の人事部を訪問し、記事を執筆する予定です。
さて、人事・労務の専門情報誌である「労政時報」（労務行政）の最新号に私の執筆した記事が掲載されましたので、ご紹介したいと思います。
● 株式会社労務行政第３７２９号（０８・７・１１）
https://www.rosei.jp/contents/detail/8366
https://www.rosei.jp/com
特集 これからの人事部の在り方
解説 私はこう考える――人事部の今後の役割
１．今こそ、人事部門は、人に関するエキスパートになる＝守島基博
２．成長戦略実現の視点から、積極的に現場に関与せよ＝笈川義基
３．会社と社員がともに成長する関係づくりに貢献する＝田代英治
労政時報へは２度目の寄稿になります。今回は私が考える人事部の今後の役割について書かせて戴きました。私の他に一橋大学の守島基博先生、コンサルタントの笈川義基氏がそれぞれの立場で執筆されています。慶應ＭＣＣで講義を受けた守島先生と一緒に私の記事が出ていることは率直にうれしく思っています。
記事の内容は、実務家の立場で、善良な人事担当者であれば誰もが感じているであろうと思われることを平易な言葉で書かせて戴きました。実際にその立場に身をおき、当事者として答えのない世界で格闘してきた者として、人事担当者にエールを送りました。
労政時報には、第３６６９号（０６・０１・１３）に「社宅廃止の留意点と推進のポイント」の記事を寄稿しました。それから２年半が経過しますが、社宅問題のエキスパートして、未だに原稿執筆や（昨日の記事で紹介したような）講演の依頼が続いています。労政時報という雑誌のインパクトが強いことを実感しています。今回もどんな反響があるか楽しみです。
この他、労働調査会「先見労務管理」、産労総合研究所「人事実務」、日本実業出版社「企業実務」などに連載や単発の記事を寄稿する予定です。いずれも異なるテーマですが、この先も時間が許す限り書いていこうと思います。多くのコンサル案件を抱えながらですので、その時間の確保が最優先ではありますが。。。
労務行政の注目の単行本「働きがいのある会社」、私もこれで勉強したいと思っています。
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